WebGuide®(インターネット上でeラーニング・通信教育・研修等の講座案内・申込・受講管理等を行えるWebサービス)」において、会社が社員に支給する補助金を集計できるようになりました。
補助金の金額・支給要件等を登録しておくと、管理者・講座申込者はWebGuide上で補助金の金額・支給状況を確認できます。
FICOM(投資信託情報・分析サービス)の投資信託基準価額一覧画面で、アイコン(例:つみたて投資枠、成長投資枠等)で投資信託を絞り込み検索する機能をリリースしました。従来の検索項目(投資対象)と組み合わせた利用も可能で、投資信託の検索がより便利になりました。(例:投資対象が「国内株式」で「つみたて投資枠」の投資信託を検索)
eラーニング講座「財務管理の基礎」をアップデートしました。
「ITパスポート対策講座」をアップデートしました。
eラーニング講座「マネジメントの基礎」をアップデートしました。
eラーニング講座「雇用保険を学ぶ講座」をアップデートしました。
eラーニング講座「法務(初級)」をアップデートしました。
eラーニング講座「不動産を学ぶ講座」をアップデートしました。
eラーニング講座「信用取引を学ぶ講座」をアップデートしました。
eラーニング講座「投資信託を学ぶ講座」をアップデートしました。
eラーニング講座「ファンダメンタル分析」をアップデートしました。
eラーニング講座(テーマ別動画)「直ぐに使える労務管理とは?」をリリースしました。
従業員の労働時間管理方法、労働基準監督署の調査への対応等、労務管理の基本を学習できます。
eラーニング講座「株式を学ぶ講座」をアップデートしました。
eラーニング講座「個人ローン業務を学ぶ講座」をアップデートしました。
eラーニング講座「融資業務:企業調査」「日経新聞の読み方」をアップデートしました。
eラーニング講座(テーマ別動画)「従業員が裁判員に選ばれた場合の会社の対応」をリリースしました。
裁判員制度の仕組みと、従業員が裁判員に選ばれた場合に会社がとるべき対応を学習できます。
eラーニング講座「マネー入門(前編)」・「マネー入門(後編)」をアップデートしました。
eラーニング講座「金融マーケットの価格変動と要因」をアップデートしました。
eラーニング講座「DXを学ぶ講座」に生成AIの概念・活用例等を追加しました。
eラーニング講座「融資業務:融資審査」「融資業務:債権管理」をアップデートしました。
eラーニング講座(テーマ別動画)「組織における心理的安全性」をリリースしました。
心理的安全性とは何か、心理的安全性を高めるためにはどのようなコミュニケーションやリーダーシップが必要となるかを解説します。
eラーニング講座(テーマ別動画)「コンプライアンス事件簿 下請法編」をアップデートしました。
eラーニング講座「預り資産担当者のための投信販売講座(実践編)」をアップデートしました。
eラーニング講座「初めて学ぶ金融機関業務」「初めて学ぶ融資業務」「融資業務:債権回収」をアップデートしました。
eラーニング講座(テーマ別動画)「イクボスのためのチームビルディング講座」をリリースしました。
女性の産休・育休取得や時短勤務等により減員となってしまう現場において、女性自身の成長を止めずに、周囲のメンバーの負担も減らしながら、チーム全体の生産性を高めるためのチームビルディングについて学習できます。
eラーニング講座(テーマ別動画)「リーダーシップとは?(中級)」をリリースしました。
ビジネス環境の変化や顧客ニーズの多様化の中で、既存の常識の枠に捉われず、直面する課題・問題を解決し、企業の変革を推進していくリーダーシップ像について学習できます。
動画講座「2024年版 営業責任者・内部管理責任者研修」をリリースしました。
「2級FP技能士」を2024年1・5月試験対策用にアップデートしました。
「1級FP技能士」を2024年1・5月試験対策用にアップデートしました。
内部管理責任者資格対策講座(登録金融機関)を2023年度版にアップデートしました。
eラーニング講座「預り資産担当者のための投信販売講座(目論見書の見方)」をアップデートしました。
eラーニング講座(テーマ別動画)「個人型確定拠出年金~iDeCo~の概要」をアップデートしました。
「POPCORN(音声付動画作成/多言語翻訳ツール)」において、作成した動画をWebサーバーにアップロードする機能、動画のURLおよび2次元バーコードを作成する機能をリリースしました。
eラーニング講座「金融商品を学ぶ講座」をアップデートしました。
※アーティスソリューションズのLMSは、ユーザー数10万人超の企業グループ様にもご利用頂いており、多数ユーザーの同時アクセスにも対応しております。
606団体(銀行117、証券会社91、信用金庫·労働金庫·信用組合226、他172)
うち79団体(銀行48、証券会社4、信用金庫·労働金庫等27)が専用サーバでの受講管理システムを採用
うち53団体(銀行40、信用金庫·労働金庫等13)がコンテンツ保護(印刷・保存・画面キャプチャの禁止)機能を利用し、自宅等において社内文書を閲覧できる環境を構築
157団体 うち9団体が専用サーバでの受講管理システムを採用